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容姿に対する否定的な評価が皮膚癌のリスクを高める:米国の研究から  

Health Psychology誌(2015年1月)から

アメリカ人男女では、容姿に対する否定的な評価が皮膚癌のリスク行動と関連

Negative appearance evaluation is associated with skin cancer risk behaviors among American men and women.

Blashill AJ, et al.

Health Psychology, Vol 34(1), Jan 2015, 93-96.

原文はこちら

目的:

本研究では、男女の被験者を対象に、容姿に対する評価と皮膚癌のリスク行動との関連を検討することを目的とした。

方法:

1,535名(男性:873名、女性:662名)のデータを、米国の青年と若年成人の全国的な代表的かつ縦断的なデータセットであるWave 4 of the National Longitudinal Study of Adolescent Healthから抽出した。

結果:

皮膚癌のリスク(すなわち、重度の日焼けの経験がある個人および日焼け止めを用いる傾向が低い個人の屋外で過ごす時間)は、性別、容姿に対する評価およびこの2つの相互作用と有意に関連していた。

男女ともに、自分の容姿を否定的に評価している個人では、皮膚癌のリスクが有意に高く、この結果は特に男性にあてはまった。

結論:

容姿に対する否定的な評価は、皮膚癌の発症リスクを高める行動と関連すると思われる。

今後の研究では、容姿に基づく評価に正面から対処する皮膚癌の予防的介入を検討することが有益であろう。

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Posted on 2015/02/17 Tue. 18:27 [edit]

category: 2015年1月号_Health Psychology誌

tag:   疾患リスク 
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転移性乳癌患者では抑うつ症状が社会活動や娯楽活動を阻害  

Health Psychology誌(2015年1月)から

転移性乳癌の女性における活動の阻害と抑うつ症状

Activity disruption and depressive symptoms in women living with metastatic breast cancer.

Low CA, Stanton AL

Health Psychology, Vol 34(1), Jan 2015, 89-92.

原文はこちら

目的:

乳癌の女性は、抑うつのリスクが高く、早期の乳癌女性では、重要な活動が癌によって阻害されている程度と抑うつ症状との間に関連が認められる。

この関連は、癌がステージIV(転移性)の女性では検討されておらず、この関係の時間的な方向性は不明なままである。

本研究の目的は、ステージIVの乳癌女性の標本において、癌による社会的活動および娯楽活動の阻害と患者の自己報告による抑うつ症状の縦断的かつ相互的な関係を検討することであった。

方法:

被験者は、転移性乳癌と診断された103名の女性であった。

研究参加時(T1)と追跡3ヵ月(T2)の抑うつ症状と活動の阻害について測定した。

結果:

研究参加時の活動の阻害は、抑うつ症状全体またはネガティブな感情や身体症状での変化を有意に予測していなかったが、ポジティブな感情の低下は予測していた。

研究参加時の抑うつ症状全体は、活動の阻害の上昇を予測していた。また、ネガティブな感情の症状も活動の阻害の上昇を予測していた。

結論:

転移性乳癌の女性では、抑うつ症状、特に悲哀などのネガティブな感情の症状が社会的活動や娯楽活動の阻害を悪化させる可能性がある。

さらに、癌による活動の阻害は、ポジティブな感情の低下を引き起こす可能性がある。

本研究の結果から、抑うつ症状特有の布置を検討することの重要性が明らかとなった。また、ステージIVの癌患者では、重要な活動を維持することが、生活の楽しみを保つ助けとなることが示唆される。

Posted on 2015/02/17 Tue. 18:01 [edit]

category: 2015年1月号_Health Psychology誌

tag:   うつ 
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認知機能と生活習慣の関連における年齢差  

Health Psychology誌(2015年1月)から

顔記憶と身体活動、社会認知的関与、TV視聴の関連における年齢差

Age differences in the association of physical activity, sociocognitive engagement, and TV viewing on face memory.

Heisz JJ, et al.

Health Psychology, Vol 34(1), Jan 2015, 83-88.

原文はこちら

目的:

身体的および社会認知的な生活習慣における活動性の高さは、高齢者では認知機能を促進する。

若年成人では、この生活習慣における活動性と認知機能の関連についてはほとんど分かっていない。

日常的な活動に重要な認知機能の1つはエピソード記憶である。

本研究では、若年成人と高齢者において、生活習慣における活動性とエピソード記憶の関係を検討した。

方法:

参加者は、62名の若年成人(平均年齢=24歳)と高齢者(平均年齢=74歳)であった。

Victoria Longitudinal Study Activities Questionnaire増補版を用いて、身体活動、社会認知的活動、TV視聴への関与度を定量化した。

エピソード記憶は、若者と高齢者の顔の記憶を検査する老-若の顔面認識パラダイムを用いて評価した。

結果:

若年成人と比較すると、高齢者は、身体的および社会認知的な活動性が低いと報告した。また、TV視聴などの受動的な行動が多かった。

若年成人では、身体活動とエピソード記憶の間に正の関連が認められたが、高齢者では見られなかった。

興味深いことに、高齢者ではTV視聴とエピソード記憶の間に負の関連が認められたが、若年成人では認められなかった。

若年成人でも高齢者でも、社会認知的活動とエピソード記憶の間に関連は見られなかった。

高齢者ではown-age effectが認められたが、顔の年齢と生活習慣における活動性に相互作用は見られなかった。

結論:

身体活動による肯定的な認知面のベネフィットは、若年成人でも認められた。

しかし、身体活動と認知との相互作用は、年代によって異なると思われる。

さらに、TV視聴は、高齢期では認知能力に特に不利益をもたらすと思われる。

Posted on 2015/02/16 Mon. 22:56 [edit]

category: 2015年1月号_Health Psychology誌

tag: 身体活動  認知機能  生活習慣 
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健康食品は控え目なメッセージの方が選ばれやすい  

Health Psychology誌(2015年1月)から

食物の選択に対する控え目あるいは明示的な保健メッセージの効果。

Effects of subtle and explicit health messages on food choice.

Wagner HS, et al.

Health Psychology, Vol 34(1), Jan 2015, 79-82.

原文はこちら

目的:

食物に健康というラベルをつける場合、控えめな言い回しではなく、はっきりした表現を用いると、好きなだけそれを食べてしまう、その食物は味がまずいと思い込む、あるいはリアクタンスを引き起こすといった行動が生じる可能性がある。

本研究では、2つのフィールド調査で、個人の食物選択に対する明示的または控え目な保健メッセージの効果について検討した。

方法:

健康食品のラベルを以下のように操作した。この食品は健康に良いと明示したラベル、イメージで控え目に示唆したラベル、健康に関する言及のないラベル(対照条件)。

学術会議の参加者が受付に近づいて、選んだスナックの個数と種類を研究アシスタントが記録した。

結果:

参加者は、明示的な保健メッセージよりも、控え目な保健メッセージのラベルがついた健康食品を選ぶ傾向が高かったが、控え目なメッセージは対照条件よりも効果的ではなかった。

結論:

健康に良いスナック食品を選択するよう促す場合には、控え目なメッセージの方が、明示的な保健メッセージよりも有用と思われる。

Posted on 2015/02/16 Mon. 16:40 [edit]

category: 2015年1月号_Health Psychology誌

tag: 保健メッセージ  健康食品 
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健康に関連した行動において質問-行動効果は認められるか?  

Health Psychology誌(2015年1月)から

質問-行動効果:実際に効果があるのか、あるいは見せかけの現象なのか? 
メタ解析による無作為比較試験の系統的レビュー

The question-behavior effect: Genuine effect or spurious phenomenon?
A systematic review of randomized controlled trials with meta-analyses.

Rodrigues AM, et al.

Health Psychology, Vol 34(1), Jan 2015, 61-78.

原文はこちら


目的:

ある特定の行動に関する質問に回答するだけで、その行動が変わる可能性がある。

この現象は、単純測定効果(mere-measurement effect)または質問-行動効果(QBE: question-behavior effect)として知られている。

本研究は、健康に関連した行動に対するQBEのエビデンスをまとめることを目的とした。

方法:

レビューの対象とした研究は、健康に関連した行動や認知に関する質問票または面接の効果を、測定を実施しない対照条件または他の形式の測定と比較して検証した無作為比較試験とした。

サブグループ解析を行い、潜在的な調節因子を同定した。

結果:

41件の研究を対象とし、広範な保健行動について評価した。

メタ解析により、全体のQBEの効果は小さいことが示された(SMD*=0.09、95%信頼区間:0.04~0.13、κ=33)。
*SMD=標準化平均差(訳者補足)

対象とした研究には、中等度の異質性、バイアスのリスクの変動の高さ、出版バイアスの存在が認められた。

より徹底的に測定した条件と徹底的に測定していない条件を比較した研究を検討したところ、用量反応関係は認められなかった。

行動ごとのQBEには有意差は認められなかったが、デンタルフロスの使用、身体活動、スクリーニング検査受診のQBE(のSMD[訳者補足])は0から大きく離れていた。

行動もしくは認知を測定したか、態度を測定したか否か、質問票もしくは面接を用いた研究か、アウトカムが客観的な評価か自己報告かということによって、結果に変化は見られなかった。

結論:

健康に関連した行動に対するQBEのエビデンスがある程度認められた。

しかし、研究にバイアスのリスクや出版バイアスの存在が認められ、特に一部の研究では質問票に加えて、介入も提供されていたことを踏まえると、本研究で算出された小さな効果量は過大評価されている可能性がある。

測定することによって行動が変化するのかどうか、またどのような場合に行動が変化するのかということを確認するためには、介入内容を明確に特定し、事前に登録された質の高い試験の実施が必要である。

Posted on 2015/01/31 Sat. 19:24 [edit]

category: 2015年1月号_Health Psychology誌

tag: 保健行動  メタ解析 
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